特色ある教育体系・体制

システム情報工学研究群では、個々の学生に適した道筋でディプロマ・ポリシーに掲げる汎用的知識・能力及び専門的知識・能力の獲得に導くことができるよう柔軟な履修体系としています。

学生の学修内容は個々のキャリアプラン等により多様であることから、学生の幅広い学修に対応した上で汎用/専門コンピテンスの修得が計画的に達成できるよう、

  1. カリキュラムマップで授業科目とコンピテンスの対応関係を明示し、学生及び指導教員が互いに確認できる環境を整え、
  2. 学生ごとの授業以外の学修・研究活動(学会参加、インターンシップ等)も含めた学修状況をチェック可能なシート(達成度評価シート)等により管理しながら、
  3. 論文指導、中間評価、予備審査等の機会を利用し、指導教員と学生との対話により学修状況を確認します。

これらの仕組みにより学生及び教員は明確にコンピテンスの修得状況が確認でき、不足がある場合は履修指導により補うことができます。どのように計画立てて修得するかについてはカリキュラムマップと達成度評価を活用した指導教員との対話により、その学生のキャリアプランに合った履修指導を行いつつコンピテンスの修得を満たすとともに、学位論文審査委員会において各コンピテンスに対する学修項目を総合的に評価することで、学位の質を保証します。

 

研究群共通科目

本研究群では、システム情報工学分野における様々な知識を身につけるため、学位プログラムの必修科目などの学位プログラムに特化した科目(学位プログラム科目群)以外の科目は、研究群のすべての学生が履修できる共通科目群に指定しています。共通科目群は、専門基礎科目及び専門科目の二つのカテゴリーに分けられています。専門基礎科目は、各学位プログラムの基礎的科目群と合わせて、研究課題設定と研究計画を遂行するための基礎的な知識と能力を涵養します。一方、専門科目は、各学位プログラムの特別演習科目・特別研究科目と一体となって、専門知識と運用能力を涵養します。

上記のようなカリキュラムのもと、大学院生は学位プログラムのカリキュラムを履修しながら、自身が研究する専門領域を基礎から学び、拡張させることができます。

研究群共通科目群

複数の学位プログラムの学生が履修可能な科目で構成された科目群

学位プログラム科目群

特定の学位プログラムの学生のみが履修可能な科目で構成された科目群

 

達成度評価システム

システム情報工学研究群では、すべての学位プログラムで達成度評価システムを導入しています。

達成度評価とは、学生の皆さんが修得すべき知識・能力(汎用/専門コンピテンス)の達成状況を自ら確認し、計画的な学修を促すものです。どのように学び、どのくらい達成しているかを自らチェックしながら学修していくことで、自己を見つめ直すことにもつながり、今後の目標や修得の必要な知識・能力を明確にすることができます。また、学位プログラムにおいて各コンピテンスに対する学修成果を総合的に評価することで、学位の質を保証することを⽬的としています。

達成度評価をいつ・どのように行うか(達成度評価の時期・基準)等は、各学位プログラムで定められていますが、研究群としての基本方針は以下のとおりです。

「達成度評価」実施の基本方針

  • 達成度評価の基準:達成度評価の基準は、当該課程を修了するために必要とするレベルを基準とし、その基準については各学位プログラムが別途定める。
  • 達成度評価の課程修了における位置づけ:達成度評価結果は、論⽂審査とともに⾏われる最終試験の⼀部として取り扱う。最終試験に合格するためには、原則として各学位プログラムの定める達成度評価基準を満たしている必要がある。
  • 達成度評価委員会の設置:各学位プログラムに達成度評価を実施する達成度評価委員会を設ける。
  • コンピテンスポイント:授業科⽬ごとに、汎⽤コンピテンスと専⾨コンピテンスに対するポイントを定義する。また、授業科⽬以外の学修(学会発表等)についてもポイントを定義する。ポイントは 1単位 を100ポイントと換算し、その点数を汎⽤コンピテンスと専⾨コンピテンスに振り分ける。
  • 達成度評価の実施時期:達成度評価は中間評価と最終審査を実施するものとする。実施時期等の詳細については、各学位プログラムが別途定める。

 

複数指導体制

研究群の各学位プログラムにおける研究指導は、主とする指導教員のほか、副とする指導教員が担当する複数指導体制を基本としています。研究群の専任教員は、主担当となる学位プログラムを明確にした上で、必要に応じて副担当として他の学位プログラムにおける研究指導を担当します。この体制により、個々の学生の研究計画やキャリアプラン等を踏まえたきめ細かな履修指導や学修支援を行います。

※ 教育上の必要性に応じて他の学術院・研究群の専任教員も協力して研究指導に参画します。

 

研究機関及び企業との連携・協働

本学は筑波研究学園都市の中心に位置しています。そのため、各種研究機関との交流が多く、共同研究、合同ゼミなどが盛んに行われています。交流の深い研究機関には、産業技術総合研究所、国立環境研究所、国土技術政策総合研究所、土木研究所、建築研究所、高エネルギー加速器研究機構、宇宙航空研究開発機構などがあります。また、研究学園都市に進出している民間研究機関との研究交流も活発に行われています。

連携大学院方式

本研究群では、学問的・社会的要請に応えるため、筑波研究学園都市等にある多数の研究機関から有数の研究者を本学の教授・准教授として迎え、当該研究機関の最新の研究施設を活用できる恵まれた環境のもとで、本研究群学生の研究指導を行う連携大学院方式を実施しています。

  • システム情報工学研究群が連携する研究機関
産業技術総合研究所、日本原子力研究開発機構、土木研究所、宇宙航空研究開発機構、建築研究所、国立環境研究所、理化学研究所、物質・材料研究機構、国土技術政策総合研究所

 

協働大学院方式(リスク・レジリエンス工学学位プログラム)

リスク・レジリエンス工学学位プログラムでは、本学の専任教員に加え、レジリエンス研究教育推進コンソーシアムに参画する12の企業・研究機関の専門家が協働で学位プログラムを運営する「協働大学院方式」を実施しています。

  • レジリエンス研究教育推進コンソーシアム参画機関
セコム株式会社、大日本印刷株式会社、日本電気株式会社、スリーエム ジャパン株式会社、一般財団法人 DRIジャパン、一般財団法人 電力中央研究所、一般財団法人 日本自動車研究所、国立研究開発法人 海上・港湾・航空技術研究所 電子航法研究所、国立研究開発法人 産業技術総合研究所、国立研究開発法人 防災科学技術研究所、独立行政法人 労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所、國家災害防救科技中心(National Science and Technology Center for Disaster Reduction) (台湾)、国立大学法人 筑波大学

参考:レジリエンス研究教育推進コンソーシアム